TOPPANホールディングスは11月9日、社内システムのプログラム開発業務に特化したLLM（大規模言語モデル）生成AIの導入を開始し、導入前に比べて業務時間が最大約70%短縮したことを発表した。

  • 業務特化型LLM-HUBの構築と生成AI活用のイメージ図 （c）TOPPAN Holdings

    業務特化型LLM-HUBの構築と生成AI活用のイメージ図 （c）TOPPAN Holdings

この実証は、プログラマーがLLMを活用した生成AIを利用し、社内システムのプログラミング要約とコード作成などを実施して、プログラム開発に費やす時間を生成AI導入前と比較したもの。

昨今、生成AIの実効果を検証する仕組みの構築が課題となっている中、同社は国内のグループ従業員に対し、汎用型文章生成AIサービスの活用を推進し、業務効率化とAIリテラシーの向上を図っている。また、新しいシステムの構築だけでなく、既存システムの保守メンテナンスを行うプログラマーが不足しており、特にレガシーと呼ばれる旧世代のプログラム言語で組み立てられたプログラムの解読や機能追加ができるプログラマーの不足は深刻だという。

こうした課題に対しTOPPANホールディングスは、プログラム開発業務に特化したOSS-LLMの生成AIを導入した。8月1日～10月31日の期間、同社デジタルイノベーション本部にて検証を実施した。OSS-LLMの生成AIでプログラミングの要約とコード生成を行った結果、導入前と比較して、プログラマーがシステム稼働を確認するまでに要した時間が、最大約70%短縮できたということだ。

同社は今後、業務特化型LLMの生成AIを国内外システムのプログラミング支援へ展開し、レガシーシステム対応を含めた社内全体システムの開発保守で30％削減をめざす。また、研究サポート業務や技術アーカイブなどより専門業務へ展開し、その効果を検証するとともに複数の業務特化型LLMを集約しユーザビリティを向上していく構えだ。