日本SPセンターが運営するコンテンツマーケティング・アカデミーは10月31日、コンテンツマーケティングの業務に関わるビジネスパーソンを対象に実施した「コンテンツマーケティング・サーベイ 2023 Summer」において、「コンテンツマーケティングのビジネス上の成果」と「外注の活用」についての調査結果を発表した。
コンテンツマーケティングにおけるビジネス上の成果に関する質問では、BtoB企業とBtoC企業で一定の傾向が見られる結果となった。具体的には、BtoB企業で「非常に成果を上げている」と自評した企業は13.3%、さらに「ある程度あてはまる」と回答した企業が52.0%で、合計すると約65.3%のBtoB企業が何らかの成果を報告している。
BtoC企業では、「非常に成果を上げている」と感じているのはわずか1.9%、そして「ある程度あてはまる」と評価している企業が45.3%であり、合計で47.2%の企業が成果を感じている結果となった。このことから、同調査を実施した時点では、BtoB企業の方が、BtoC企業よりもコンテンツマーケティングで成果を実感していることが分かる結果となった。
また、「コンテンツ制作をする際に、生成AIを活用しているか」という質問に対して、BtoB企業では「非常にあてはまる」と回答したのが5.3%、「ある程度あてはまる」が30.7%で、合計36.0%。一方のBtoC企業では、「非常にあてはまる」と回答した企業は0%、「ある程度あてはまる」が22.6%で、合計22.6%という結果になっている。なお、BtoBおよびBtoC企業の両方で最も利用が広がっているのは、「新たなコンテンツのアイデア出しや切り口の考案」となった。
生成AIをもっと活用するために制作チームに必要なことを聞いた質問では、BtoB企業では「最新情報の共有」(40.0%)、「社内ガイドラインやルール整備」(32.0%)、「費用対効果の高いツール」(22.7%)という優先順位であることが分かった。BtoC企業では、「社内ガイドラインやルール整備」(32.1%)、「研修・教育プログラム」(32.1%)、「最新情報の共有」(20.8%)という優先順位だった。
BtoB企業では、「最新情報の共有」に力を入れていることから、生成AIを効果的に使って成果を出そうという意気込みが伺える一方で、BtoC企業は、「研修・教育プログラム」を優先していることから、生成AIを安全かつ正確に運用するための慎重な姿勢が見てとれる結果となった。