Shureは10月26日、日本、米国、中国、英国、フランス、ドイツにおける600人以上を対象に実施した、ハイブリッドワークを実践する上で組織が直面する課題について包括的な調査の結果を発表した。同調査結果から会議音声の品質が効果的なコミュニケーションとコラボレーションにどのような影響を与えるかについて、ITの視点から懸念や提言を提供している。

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同調査で、日本の回答者の48％が、調達プロセスにおける最大の課題は「最適な製品を選択するために必要な社内の技術的知識が不足していること」と回答していることが分かった。これにより日本の組織では、会議室設備のアップグレードや音声機器の調達を専門外のスタッフに担当させることが一般的であることが判明している。

また、回答者の多くが現在の音声設備に満足しているものの、その理由は、会議音声技術に関する知見が限定的であるため、そもそもオンライン会議音声の品質に対する期待値が非常に低く、現在の世界水準に大きく満たない音声クオリティで我慢してしまっている可能性がある、と同社は指摘している。

同調査によると、日本ではマイクなど会議室の音声機器を選択する際にオーディオ品質を重要な要素と見なす回答者はわずか32％であり、6カ国のうち最も低い割合で、米国の93％、英国の84％と比べると大きな開きがある。日本の機器選定担当者は、他国の同担当者と比較すると、設置の容易さ(38%)などの他の要素を重要視しているという。

加えて、日本の回答者は他の調査対象国と比較すると、低品質な会議音声体験が実際に従業員に与える影響については、極めて認識が不十分であることが分かっている。例えば、質の悪い音声体験がフラストレーションにつながると考えている人はわずか24％で、米国の66％、英国の59％と比べてもその差は歴然となった。

また、質の悪い音声体験が疲労度を高めると考えている人も36％、会議音声品質が悪いと生産性の低下につながると考えている日本の組織も33％のみとなっている。

これらの結果を踏まえ、同社は、調査対象となった6カ国のうち日本は、ハイブリッドワーク環境における会議室向けオーディオ技術、会議用音声機器の導入が最も遅れている国との見解を示している。