アルペンが3年間でレガシーを脱却できた3つのステップと1つのキッカケ

時代の変化に素早く対応できるよう内製化の動きが進む一方で、クラウドツールを導入したものの大きな変革につなげられていないという悩みを抱える企業は多い。スポーツ用品店を展開するアルペンでは、大手小売のような数十名規模の開発体制を構えず、従来の体制のままプロパー中心のIT部門で劇的な内製シフトを実現している。

10月19日に開催されたオンラインセミナー「TECH+セミナー ローコード/ノーコード開発 Day Oct. 自走で差がつくビジネス戦略」で、アルペン 執行役員 デジタル本部長 兼 情報システム部長の蒲山雅文氏は、こうした取り組みの背景などに触れながら、従来のIT部門の体制のままでも十分に実現可能な内製シフトのアプローチの一例を紹介した。

3年間で内製化を進め、脱レガシーを実現

アルペンへ新卒入社した社員は、基本的に店舗に配属され4～10年ほど実務経験を積んだ後、その中の一部の社員が本社に配転される。情報システム部門はさらにその一部のメンバーにより構成されるため、専門性が育ちづらいのが弱点で、同社の情報システム部門のメンバー20名のうち、10年以上の経験を積んでいるのはわずか4名だ。「質的にも量的にも潤沢とは言えないIT人材の体制のもと内製化を進めている」と蒲山氏は明かす。

蒲山氏がコンサルティング企業からアルペンへ入社したのは2019年。それまで同社は、外注依存かつレガシー中心のシステム構成で事業を運営していた。さらに、レガシーシステムから大量に吐き出されるExcelファイルを用いて多くの社員が四苦八苦しながら分析・集計作業していたそうだ。

• アルペンの従来のシステム構成イメージ

そこから2022年までの3年間ほどでレガシーシステムの撤廃を進めてきたアルペン。発注購買、物流、販売(POS)のシステムは、パッケージを利用しIaaS上に構築している。これらは外注だが、POSシステムにつながる注文受付システムはローコードツールを使って7割を内製した。

基幹系システムのレガシーを撤廃していくにあたり、基幹系クラウドDWH、分析系クラウドDWHを導入。これについても、マルチクラウドで、8割ほど内製で構築している。DWHに蓄積されるデータは、定型分析BI・非定型分析BIを導入し、業績や顧客データ分析をしている。これらはすべて完全内製となる。

外注と内製のシステムが散在していることにより、システム間をつなぐインターフェイスが大量に発生する。そのため、9割を内製しているETLツールで対応。大量のデータが内製プラットフォームを行き来し、BIに連携され、タイムリーな事業分析に使われているという。

• アルペンの現在のシステム構成イメージ

「これまで外注に依存していましたが、BIやデータの統合といった機動力を重視する領域についてはほぼ内製でシステムの改修ができるようになっています。この仕組みが整ったおかげで、本社の人員がExcelの集計作業に追われるという状況が改善。誰もがデータを利用可能なかたちに統合されました。IT部門は、事業そのものをアジャイルシフトさせる攻めのIT部門へと変革してきたのです」（蒲山氏）