パソナ・湯田氏が考える今後のテレワークの在り方、意識改革のためのサイクルとは

コロナ禍で急速に広まったテレワークだが、新型コロナウイルス感染症が5類感染症へ移行されたことを受け、今後どのような働き方が正解なのか、悩んでいる企業も多いだろう。

9月5日から8日に開催された「TECH+ EXPO 2023 Sep .for HYBRID WORK 場所と時間とつながりの最適解」に、パソナ セールスサポート・オペレーション本部 リンクワークスタイル推進統括/ゼネラルエキスパートの湯田健一郎氏が登壇。政府・東京都のテレワーク推進特区施設である東京テレワーク推進センターの統括責任者や、総務省のテレワークマネージャーなどを務める立場から、技術の活用、制度や環境の整備など、これからのテレワークをどう考えれば良いかを解説した。

• 働き方やテレワークに関するさまざまな役職に就く湯田氏の経歴

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コロナ禍前後でテレワーク実施率は倍増

湯田氏は講演冒頭で、2023年3月に実施された調査の結果からテレワークの現状を解説した。それによれば、約半数近くがコロナ禍以前と比べて「働きやすくなった」と回答している。その要因として最も多く挙げられたのは、在宅勤務やリモートワークがしやすくなったことである。また、テレワークを実施している企業がコロナ禍前後で非常に増加したことも分かった。最近になって出社回帰傾向があるという報道も増えているが、コロナ禍以前と比較すれば、テレワーク実施率は倍増しており、時間単位の部分在宅を実施する企業も増えているそうだ。

テレワークには、終日在宅勤務だけでなく、1日のうち数時間だけを在宅にする部分在宅や、移動先のカフェなどでのモバイルワーク、サテライトオフィスの利用なども含まれる。湯田氏は、「在宅勤務だけをテレワークと考えてしまうと、適用範囲を狭く見誤ることになる」と指摘した。

また、社内では対面でのコミュニケーションが増えているという企業でも、社外に対してはオンラインや、オンラインと対面が混在するハイブリッドでコミュニケーションを行う場合が多い。こうした状況で、自社だけではなく社会とどうコミュニケーションをとるか、その中でどのように環境整備をするのかといったことを考え直し始める企業も増えているという。

「オフィスvs自宅ではなく、オフィスorリモートという考え方で、環境や制度の整備をしましょう」（湯田氏）