ENEOSホールディングスでは2040年に向けた長期ビジョンとして、エネルギー・素材の安定供給とカーボンニュートラル社会の実現を掲げている。そのために、2023年度から始まる第3次中期計画の期間では、確かな収益の礎の確立と、エネルギートランジション実現に向けた取り組みの加速を目指しているという。
8月2日から18日に開催された「ビジネス・フォーラム事務局×TECH+ EXPO 2023 for Leader DX FRONTLINE ビジョンから逆算する経営戦略」にENEOSホールディングス/ENEOS 取締役 副社長執行役員 CDOの椎名秀樹氏が登壇。長期ビジョン実現のために策定された「ENEOSデジタル戦略」で何を目指しているか、どのような取り組みをしているのかを語った。
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DX推進の原動力を強化し、事業変革の実現を目指す
椎名氏は冒頭で、同社の長期ビジョンを実現するための取り組みをいくつか紹介した。エネルギートランジション分野では、再生可能エネルギー、水素、SAF(Sustainable Aviation Fuel、持続可能な航空燃料)などに目標値を定めて技術開発と事業拡大を進めている。また、素材事業分野では機能材や先端素材、生活プラットフォーム事業分野ではEV (Electric Vehicle、電気自動車)充電やフリートマネジメントなどに注力していくという。そしてこれらを支える土台である経営基盤を強化するために策定されたのが、「ENEOSデジタル戦略」だ。この戦略で目指すのは、3つの事業変革をDXで実現するとともに、DXを推進する原動力となる4つの要素を強化することである。
DXで実現を目指す3つの事業変革
3つの事業変革とは、基盤事業を徹底的に最適化すること、成長事業を創出し収益拡大を目指すこと、そしてカーボンニュートラルに向けたDXである。