大阪大学(阪大)は9月11日、受動喫煙の曝露が生活習慣に与える影響について調査・分析を行った結果、受動喫煙の曝露を受けている人はそうでない人に比べて不健康な生活習慣を持ちやすいことを発見したと発表した。
同研究成果は、阪大 キャンパスライフ健康支援・相談センターの中西香織准教授らの研究チームによるもの。研究の詳細は、英オンライン総合学術誌「Scientific Reports」に掲載された。
受動喫煙への曝露は、悪性腫瘍、心血管疾患、慢性呼吸器疾患などの非感染性疾患(NCDs)発症の危険因子であることが知られている。またNCDsの発症には、喫煙に加え、運動不足、不健康な食生活、過度の飲酒などの生活習慣が強く関係していて、これらの不健康な習慣が複数ある場合には、健康にとってさらに深刻なダメージとなることがわかっている。
このことから、生活習慣の評価がその人の健康状態や今後の疾病の可能性を測るうえで重要であるといえる。しかしこれまで、受動喫煙の曝露を受けている人々における生活習慣の調査はあまりなされていなかったという。
そこで今回研究チームは、阪大の男性職員で職員健診を受診した職員のうち、同意の得られた基礎疾患の無い2379人の職員健診データを利用して、受動喫煙の曝露を受けている人(368人)と受けていない人(2011人)について、調査を行ったとする。
調査参加者について、生活習慣に関する詳細な解析を行ったところ、受動喫煙は複数の健康に関する生活習慣と関係することがわかったとのこと。そこで次に、「受動喫煙あり」「受動喫煙なし」の2群に分けて生活習慣の違いについて評価を行った結果、受動喫煙ありの群はもう一方の群に比べ、朝食や野菜・果物を接種する割合が低く、油物やアルコールを接種する割合が高いうえ、さらに喫煙者の割合も高いという結果が得られたとしている。
このことから研究チームは、受動喫煙の曝露を受けている人が受けていない人に比べて、不健康な食生活・飲酒習慣・喫煙習慣に陥りやすいこと、また複数の不健康な生活習慣を併せ持ちやすいことが考えられるとする。
これまで受動喫煙による健康被害への対策では、「受動喫煙の曝露を防ぐこと」に注力されていた。しかし研究チームは今回の結果から、受動喫煙の曝露を防ぐだけでなく、個々の生活習慣をきちんと評価し、生活習慣の改善指導などを含む多方面からのアプローチが、対策として重要であると考えられるとした。また今回の研究成果が、受動喫煙による健康被害に対する新たな視点となることが期待されるとしている。