凸版印刷、BPS、Lentrance、東京書籍、帝国書院、新興出版社啓林館の6社は9月6日、デジタル教科書の利用による教育DX推進を目的とした「こども未来教育協議会」を設立すると発表した。各社の技術やノウハウを融合し、子供を中心とした教育DX(デジタル・トランスフォーメーション)を推進する。

  • 6社の代表

新協議会の設立により教育現場の課題を見据え、児童生徒や教職員にとって利用しやすい学習環境の実現に取り組む。

小中学校では2024年4月からデジタル教科書を本格導入する予定。同協議会は、デジタル教科書を起点として学びをつなぐ新サービスという教科書ポータルである「EduHub」を構築し、これを通じて多様なデジタル教科書・教材などを1つにつなげたい考え。サービスの併用による煩雑さの解消と共に、新しい学習体験を提供し、分野横断的な学びや探究的な学びなど、デジタルならではの利点を生かした教育DXを推進するとしている。

  • EduHub本棚機能(小学生向け)の画面

EduHubは、同協議会の参画企業が連携し、凸版印刷が開発する。LMS(学習管理システム)などとの相互連携により、各種教育サービスの機能向上に寄与するといい、同協議会の参画企業はEduHubの運用方針/普及活動/ビジネス・モデルの協議を行う。

同サービスにログインすると各社のデジタル教科書・教材を一覧表示し即座に開くことができる本棚機能や、教科書と教材を相互につないで今見ている教科書ページに関連した教材を表示する教科書・教材連携機能がある。

これまで教科書発行者・教材会社ごとに何度も繰り返し行っていたユーザー登録作業を1回に集約でき、教職員の業務負荷を軽減するという登録支援機能などにより、すべての児童・生徒の学びをサポートし可能性を広げるとしている。なお同サービスは、2024年3月に提供開始の予定。

また、学びのDXに向けた課題解決や学びの場のさらなる発展を目指し、シンポジウムや講演会の開催などによる提言活動を行うとのこと。