モデルナおよびその日本法人のモデルナ・ジャパンと東京大学(東大)は7月14日、mRNAの研究と教育分野における協業に向けた基本合意書を締結したことを発表した。

  • 東大の藤井輝夫総長とモデルナのステファン・バンセルCEO。

    東大の藤井輝夫総長(左)とモデルナのステファン・バンセルCEO(右)。(出所:東京大学)

同合意書は、東大とモデルナが「独創性と卓越性の高い世界レベルの最先端の研究を共に推進することにより、最大のインパクトを実現すること」を目的としたもの。両者は研究と教育の分野において、定期的かつ具体的な対話を継続することで、優れた産学連携の実現を目指すとする。

また両者は今回の連携において、以下の3点にフォーカスし、さまざまな形での協力体制を構築していくという。

  • ドラッグデリバリー技術、ワクチンアジュバント技術などの最先端テクノロジーの応用による、mRNAを用いた医薬品の世界での応用拡大
  • パンデミックの経験値を活用した課題認識、解決策の提案、実施、および長寿を促進するためのデータ創出
  • ワクチン接種に対する忌避感を解消するためのメカニズムの研究、ワクチンの受容性改善

基本合意書の締結に際して、モデルナのステファン・バンセルCEOは「日本が世界に誇る研究機関と連携し、最先端の研究と教育に関する継続的な対話を通じて、世界中の人々にmRNA医薬品がもたらす利益を最大限のインパクトとして与えるだけでなく、mRNAサイエンスをさらに発展させることを目指す」とする。

またモデルナ・ジャパンの鈴木蘭美代表取締役社長は「今後の協力関係が、mRNA技術のイノベーションを加速し、人々の健康につながるソリューションを生み出すと確信している」とコメントを残している。

一方、東大の藤井輝夫総長は「COVID-19に対するmRNAワクチンをいち早く研究開発し、日本と世界の人々の生命と生活を守ったモデルナとの協力関係構築に向け、基本合意書を締結できたことを大変嬉しく思う」としている。