ジオテクノロジーズは6月16日、経営戦略発表会を開催した。同社はデジタル地図の制作・販売を主事業としていたパイオニアの子会社(旧インクリメントP)が、2021年6月に独立して誕生した企業となる。

現在はカーナビゲーション向けの地図データベースなどを提供するオートモーティブビジネス、地図ポータルサイト「MapFan」などの地図関連サービスを提供するGIS(Geographic Information System)ビジネス、コンシューマーやビジネス向けのアプリを提供するアプリケーションビジネスを展開する。

発表会では、同社が新たに提供を開始するデジタル地図・位置情報・人流データの統合分析プラットフォーム「Geo-Prediction Platform(GPP)」の詳細と、同サービスを用いた今後の事業展開などが紹介された。

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ビッグデータを統合して産業の未来予測に生かす

GPPはジオテクノロジーズが保有するデジタル地図・位置情報・人流データのほか、同社が提供するコンシューマー向けアプリから得られるリサーチ結果などのマーケティングデータを連携して分析できるクラウドサービスとなる。同サービスはサブスクリプションモデルで提供される予定だ。外部の企業が保有するデータをAPI連携することも可能で、生成AIとの連携も可能だという。

  • 統合分析プラットフォーム「Geo-Prediction Platform(GPP)」のイメージ

    統合分析プラットフォーム「Geo-Prediction Platform(GPP)」のイメージ

ジオテクノロジーズ 代表取締役社長 CEOの杉原博茂氏は、「業種・業態によってさまざまなデータがあるので、GPPに関心を抱いていただいた企業と対話しながら、データの扱い方や他のシステムとのAPI接続など具体的な利用方法を探索しつつ、サービスを展開していく。また、既存のパートナー企業のサービスやシステムとも繋げて、新たなソリューション開発も行う」と同サービスの事業計画を説明した。

  • ジオテクノロジーズ 代表取締役社長 CEO 杉原博茂氏

    ジオテクノロジーズ 代表取締役社長 CEO 杉原博茂氏

同社では40億枚の画像データや 8億アイテム以上の地図構成データ、4200万件以上の住所データ、移動距離に応じてマイルが貯まるポイ活アプリ「トリマ」から得られる10億以上の人流移動ログデータなどのビッグデータを保有している。そうしたデータは、これまで既存サービスを通じて、もしくは顧客の要望に応じて個別に提供されてきた。

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