サイバーソリューションズは5月31日、「企業のメールセキュリティへの取り組みに関するアンケート調査」の結果を発表した。これによると、メールのセキュリティ対策に二極化の傾向が見られるという。
同調査は同社が1月6日~10日にかけて、全国の従業員数300人以上の企業に勤務する情報システム部所属社員を対象にインターネットにより実施したものであり、有効回答者数は1000人。
勤務先のメールでスパムやなりすましメールなどを受信する頻度を尋ねたところ、約1割のユーザーが、週1回以上の頻度でスパム/なりすまし/不審な添付ファイル付きのメールが届くと回答している。
過去3年間に勤務先などで経験したメールのトラブルを聞くと、フィッシング・メールの被害が8.5%、なりすましメールの悪用が7.3%だった。
勤務先のメール・システムにおけるセキュリティ対策の導入状況を尋ねると、アンチ・ウイルス/アンチ・スパムが87.1%と高く、またフィッシング対策が58.5%、なりすまし対策が38.8%と、ウイルス/スパム対策に続いて導入が進んでいる。
2024年3月までに導入・改善を検討している対策を聞いたところ、フィッシング対策が37.2%、なりすまし対策が31.3%だった。約8割の企業がセキュリティ対策の導入・改善を予定しており、多くの企業がメール・セキュリティ対策を重要課題として取り組んでいると同社は見る。
アンチ・ウイルス/アンチ・スパムの導入状況別に今後の強化予定の有無を見ると、導入済み企業では36.0%が2023年度中の対策強化を予定する一方で、未導入の企業における2023年度中の導入予定は6.7%と、メールのセキュリティ対策に二極化の傾向があるという。
調査結果に関して同社は、「アンチ・ウイルス/アンチ・スパム未導入の企業は、今後の対策導入の動きも鈍い状態にあり、メール・セキュリティについての知識・予算・工数など課題があることが推測されます」と分析している。