現場監督・所長の65.5%はデジタル化未対応による仕事減少に不安- 野原HD調査

野原ホールディングスは5月17日、建設現場の「施工管理」に従事する現場監督・所長（現場代理人）の267人を対象に実施した「建設現場の業務デジタル化の意識調査」結果を発表した。

現場監督・所長（現場代理人）の65.5%は、将来仕事が減るのではと不安に（野原HD調べ）

現場監督・所長（現場代理人）が選ぶ、建設業界のプラスイメージは、1位が「社会貢献度が高い」（45.7％）で、建設業界従事者1,000人と同じ結果（1位、35.1％）だが全体に占める割合は多く、現場監督・所長は他の職種に比べて、より一層「自分の仕事に誇りを持っている」のではないかと野原ホールディングスはみている。

デジタル化未対応による仕事の不安（野原HD調べ）

最も深刻と考える業界課題の1位は「人手不足」（63.3%）で、建設業界従事者1,000名の56.5%を大きく上回り、他の職種の結果と比較しても突出。また、デジタル化に対応できないと将来仕事が減るという不安がある人は65.5％で、建設業界従事者1,000名の63.4％を上回った。職種別でみても設計（69.9％）に次いで多い結果となった。

建設業界で最も深刻な課題は「人材不足」と回答した割合（職種別）（野原HD調べ）

「デジタル化による生産性向上、業務効率化が遅れていると思う業務プロセス」は、「施工・専門工事」が最多で41.2%（全体35.3%）。次いで「施工管理」35.5%（全体23.1%）と、他の業務プロセスと比較しても工事現場に直接関連するプロセスの「デジタル化による生産性向上等の遅れ」を痛感していることが読み取れる。

デジタル化未対応による将来の仕事への不安の有無（職種別）（野原HD調べ）

現場監督・所長（現場代理人）は、「施工管理」を「デジタル化による生産性向上、業務効率化が遅れていると思う業務」の2位（31.5％）、「デジタル化で生産性向上に繋がると思う業務」の1位（58.8％）に上げていることから、「施工管理のデジタル化ができれば生産性向上に繋がる」と期待しているのではないかと同社はみている。