経済状況の変化を乗り越えるため、いかにしてデジタル人材を育成すべきか

コロナ禍は収束しつつあるが、物価高騰に国際紛争と、まだまだ予測困難な事態は続いている。そうした中、企業が変化を乗り越えて生き残るためにレジリエンシー（回復力）が必要とされるが、レジリエンシーを備えている日本の企業は少ないようだ。

米国SAS Instituteが今年4月、企業のレジリエンシーに関するグローバル調査の結果を発表した。これによると、日本の経営層の87％は、レジリエンシーを「非常に重要」または「少なからず重要」と考えているが、自社がレジリエンシーを備えていると考えるエグゼクティブは全体の約4分の1（27％）にとどまっているという。

同社はこの調査から、ビジネス・レジリエンシーを維持・強化するために必要なルールとして、5つを明らかにしている。

1. スピードと機動力：市場の状況の変化に迅速に適応する
2. イノベーション：データ主導のインサイトを通じて、進歩を加速させる
3. 公平性と責任：革新と並行して、転換的テクノロジーの設計、開発、利用において倫理的基準を確実に適用する
4. データカルチャーおよびリテラシー：組織全体にデータリテラシーを浸透させるデータドリブンのフォーカスを構築する
5. 好奇心：調査の力を活用し、イノベーションと影響力を促進するインサイトを導く

そして、同社は5つのルールを実装する上で、データとアナリティクスが重要な役割を果たすとの見解を示している。さらに、SAS Institute Japan 常務執行役員 営業統括本部 本部長 宇野林之氏は、日本企業がレジリエンシーを獲得できない一因に、デジタル人材の不足があると指摘する。

そこで、企業がデジタル人材を育成して、レジリエンシーを手に入れて大きな成長を遂げるためにはどうすべきか、宇野氏に聞いた。

• SAS Institute Japan 常務執行役員 営業統括本部 本部長 宇野林之氏