ダイナミックマッププラットフォーム、ソフトバンク、ビーブリッジの3社は、デジタル庁から受託した「デジタルツイン構築に関する調査研究」の一環で、空間IDを活用した、配送ロボットとARナビゲーションのデータ共有に関する実証実験を、東京ポートシティ竹芝で2月に実施したことを発表した。
実証実験では、ソフトバンクがロボット用の地図を作成し、空間情報や作成した地図の情報を空間IDに紐付けて、ダイナミックマッププラットフォームが開発した「地図・GIS基盤システム」に登録。ソフトバンクが開発した配送実証向けの自律走行ロボット「Cuboid」を活用し、「地図・GIS基盤システム」を通して空間IDに紐付いた建物の情報を読み込むとともに、登録した出発地・経由地・目的地のデータを基にルートを設定して、物資の配送を行った。
また、空間IDに紐付いた空間情報や地図の情報を、異なる企業のシステムでも活用できることを検証するため、「地図・GIS基盤システム」を通してビーブリッジにデータを共有し、ビーブリッジがそのデータを活用し、ARナビゲーションアプリで建物内の目的地までのルートや店舗情報などを表示することで、人による配送のサポートを行ったという。
この仕組みで共有されたデータを活用することで、地図の作成や位置情報の登録などの作業を効率化することができるという。たとえばソフトバンクの場合、従来自律走行ロボット用の地図の作成にかかっていた工数を最大8割程度削減できるとし、ビーブリッジの場合はより効率よく正確なARナビゲーションを提供することが可能になるという。
3社は今後、実証実験で得られた知見をもとに、さまざまな企業のシステム間でデータの共有を進め、自律走行ロボットをはじめとする空間IDの活用事例の拡充を進めていくとしている。