今は「役員本気」が主流、DXは本当に社内主体で推進すべきなのか？

「DX」という言葉を聞いてどんなことを想像するだろうか。

反射的に「デラックス」と読んでしまう人もいそうではあるが、ニュースやビジネスの現場でこの2文字を見掛けた時には、ぜひ「デジタルトランスフォーメーション」と読んでほしい。

インターネットで「DX」という単語を検索してみると、上位にヒットするのは「デジタルトランスフォーメーション」ばかりということからも、DXに対する注目の高まりを感じることができるだろう。実際、最初に「デラックス」と書いてみたが、素直に正しい読み方をしてくれた読者がほとんどだと思う。

しかし、「DX」が具体的にどんなことを指しているのかを説明できるかと言われると、難しいかもしれない。

経済産業省が、DXについて「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しているように、具体的な施策は企業によって異なるのが現状だ。

そんなさまざまな意味合いを持つDXだが、その成功の鍵は「内製化」が握っていると言われている。

「なぜDX推進を社内が主体となって行うべきなのか」、「今後のDXの取り組みはどのような未来を迎えるのか」、そんな疑問を解決するために、先端のソフトウェアやアルゴリズム、テクノロジーを活用して成長する企業の支援を行うファインディの代表取締役である山田裕一朗氏に話を聞いた。