DX推進に求められるITインフラやIT運営の要件をITR会長が解説

ITアナリストとして30年以上の経歴を持つアイ・ティ・アール（以下、ITR）会長/エグゼクティブ・アナリストの内山悟志氏は、旧来のIT環境がDXの推進を阻害することがあるため、IT環境を再整備し、ITの企画、開発、運用の手法やプロセスを含むライフサイクル全般を見直すことが必要だと言う。

3月24日に開催された「TECH+セミナークラウド移行 Day 2023 Mar. DX推進を加速させるクラウド移行」に登壇した同氏。「DXに向けて求められるIT環境の再整備」と題し、IT環境の再整備が必要な理由や、今後に向けて求められるITインフラやIT運営の要件について解説した。

IT部門の役割は変わっていく傾向に

内山氏はまず、ITRが行ったいくつかの調査の結果を示しながら、DXに向けて企業のIT運営がどのように変わろうとしているのかを説明した。DXを推進するプロジェクトをどの部門が取り組んでいるのかを調査すると、ほとんどの企業でIT部門が最も多い割合で担っていることが分かった。ただしIT部門が主導するのは全体の3割程度にとどまっていて、各業務部門やDX推進室のようなデジタル推進部門が担う場合も増えてきているという。

DXプロジェクトを主導している部門（出典：ITR「IT投資動向調査2022」）

そんな中、IT部門の役割も変わっていく傾向にあると同氏は指摘する。現在、多くの企業でIT部門が担っているのはシステムの改善やセキュリティといった従来型の業務だが、数年後にはこれらの業務はかなり減少すると内山氏は見ている。こうした業務には時間や手間をかけない方向にシフトし、それによって生まれた人的余力を、業務改革やビジネス戦略に直接結び付く部分に割り振っていくことが求められるためだ。とは言え、そうした動きは現在のところ微増にとどまっているという。