Micron Technologyは3月28日(米国時間)、2023会計年度第2四半期(2022年12月-2023年2月期)の決算を発表した。

それによると売上高は、前年同期比53％減の36億9300万ドル、営業損失ならびに純損失はともに23億ドル強となったという。

同社社長兼CEOのSanjay Mehrotra氏は、第2四半期の業績について、「困難な市場環境の中、第2四半期の売上高を事前ガイダンスの範囲内に収めることができた。顧客の在庫は改善してきており、業界の需供バランスも徐々に改善されると予想している。私たちは長期的な需要に自信を持っており、技術と製品ポートフォリオの競争力を維持するために慎重に投資している」とコメントしている。

人員削減を全社員の15％に拡大、設備投資も4割削減

同社は第3四半期(2023年3-5月期)のガイダンスとして、売上高を上限39億ドル、下限35億ドル、中央値37億ドルと予想。この値は前年同期比で6割近くの減少となる。顧客の在庫改善が進んできているとの見通しを示しているものの、メモリ価格の下落はいまだに続いており、Micronを含むメモリメーカー各社は、2023年の下半期に需要の回復とともにメモリ価格も回復することを期待している。

なお、こうした状況であるためMicronでは第1四半期決算発表時に全社員の10％にあたる人員削減と、新たな生産に向けた投資削減を含む経費削減策を示していたが、今回の決算発表に際し、人員削減を全体の15％相当に拡大すると発表したほか、今年度の新規工場・設備への支出も前年比40％減の70億ドルに減額することを発表した。