サッポロホールディングスは3月13日、グループのDX(デジタルトランスフォーメーション)方針を推進する施策「全社員DX人財化」の実現に向け、DX・IT人財育成プログラムを2023年もスタートすると発表した。
同プログラムは2022年に始動した人財育成プログラム3つのプログラムに分かれている。「全社員ステップ」では研修ステップをDX・ITの基礎的知見を備えた人財の育成を目指すし、「サポーターステップ」では、公募による選定を経て、DX・IT案件を推進または支援する素養を備えた人財の育成を目指す。最終ステップの「リーダーステップ」では、アセスメントを経て、DX・IT案件を推進できる人財の育成を目指す。
2023年の全社員ステップでは、関連会社の社員なども含め、受講対象者を2022年比1.5倍の約6,000名に拡大しているほか、「リーダーステップ」では、2022年と合わせてDX・IT基幹人財200名の育成を目指すという。
各ステップの研修内容は、2022年に引き続き、エクサウィザーズおよびインソースに加え、新たにトレノケート、キカガク、SIGNATEの教育プログラムを新たに導入し、バージョンアップを行ったという。
同社、同業他社のDX最新事例を学ぶ機会や、実際に手を動かしてデータ分析・アプリ構築等を習得できる機会を拡充することで、研修後の現場DX推進の効率化を促すとしている。