電通は2月24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2022年 日本の広告費」を発表した。2022年（1～12月）日本の総広告費は、通年で7兆1,021億円（前年比104.4％）となった。コロナ禍前の2019年を超え、1947年に推定を開始して以降、過去最高となったという。

日本の広告費は、マスコミ四媒体広告費（新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア広告費の合算、それぞれの広告費には制作費も含まれている）、インターネット広告費（インターネット広告媒体費、物販系ECプラットフォーム広告費、インターネット広告制作費の合算）、プロモーションメディア広告費（屋外、交通、折込、DM＜ダイレクト・メール＞、フリーペーパー、POP、イベント・展示・映像ほかの合算）に大きく3分類される。

マスコミ四媒体広告費は前年比割れ位の2兆3,985億円（前年比97.7％）となった。「ラジオ広告費」は増加したが、「新聞広告費」「雑誌広告費」「テレビメディア広告費」は減少したという。

インターネット広告費は3兆912億円（前年比114.3％）となり、2兆円を超えた2019年からわずか3年で約1兆円増加した。総広告費における「インターネット広告費」は構成比43.5％となった。ネクテッドTVの利用拡大を受け「テレビメディア関連動画広告費」は前年に続き350億円（同140.6％）と大きく増加した。

プロモーションメディア広告費は1兆6,124億円（前年比98.3％）となった。　コロナ禍からの回復に伴い行動制限の緩和や国や自治体による全国旅行支援施策の実施などもあり、各種イベントや従来型の広告販促キャンペーンが再開したものの、通年では減少したという。

  • 媒体別広告費＜2020年～2022年＞　資料：電通