内田洋行は2月9日、東京大学の駒場アカデミック・ライティング・センター内の空間設計とICT機器の導入を行うとともに、東京大学とその教室を対象としたネーミングプランに関する協定を締結したことを発表した。

  • 左から、東京大学大学院総合文化研究科 教養学部等事務部長 小寺孝幸氏、副研究科長・副学部長 真船文隆氏、研究科長・学部長 森山 工氏、内田洋行 代表取締役社長 大久保昇氏、駒場アカデミック・ライティング・センター副センター長 トンプソン美恵子氏、執行役・副学長 社会連携本部長 津田敦氏、内田洋行 執行役員 吉永裕司、内田洋行 高等教育事業部 部長 小林由昭氏

「内田洋行 Future Class Room Laboratory」という名称には、さまざまな研究成果やノウハウを組み合わせながら、学生同士が相互に交流を行い、啓発し合う革新的な実験場という思いを込められているという。

駒場アカデミック・ライティング・センターは、東京大学大学院総合文化研究科において、教養教育(リベラルアーツ教育)の実践の場として論文執筆のアカデミック・ライティングを重点化する人材育成を推進している。このような教育を発展させるために、同大学では教育研究環境の充実も重視し、新たに駒場アカデミック・ライティング・センターの空間ICT環境整備を計画したという。

また同社では、さまざまな体験を通じて啓発し合う未来の学習空間「Future Class Room Laboratory」を設計開発するなど、学生から社会人までの人材育成を行うための教育環境づくりやアクティブ・ラーニング、協働学習の構築で実績を有しており、駒場アカデミック・ライティング・センターの整備計画では、教室構築に参画するとともに、東京大学とネーミングプランの協定を締結し、「内田洋行 Future Class Room Laboratory」として教室をオープンする運びとなったという。

同教室は、駒場キャンパスのメインストリートである象徴的な銀杏並木に面した10号館の1階に位置しており、東京大学総合文化研究科・教養学部の学生が活用する教室でも中心的なものとなる。教室では目的に応じながらグループワークを行い、躍動感のある議論を醸成するほか、室内に設置された可動式・固定式モニターや壁一面のスクリーンに、教員や学生がPCやスマホ、タブレットからデジタルコンテンツを画面投影する。このように、授業や論文指導での新たなコミュニケーションの創出や教育・研究活動の促進を後押しするという。

協定においては、東京大学 21KOMCEE(理想の教育棟)でのICT空間制御システム(codemari)の導入も予定しているという。