矢野経済研究所は1月12日、国内のデジタルセラピューティクス（Digital Therapeutics、以下「DTx」）市場を調査し、現状や課題、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

  • デジタルセラピューティクスの動向予測

    デジタルセラピューティクスの動向予測

DTxは、「医療機器のうち、疾患の治療等のために患者が使用するアプリ（測定機器等の有体物と一体となったものも含む。また、医師向けアプリも含まれる）」で、スマートフォン等で用いられるアプリが中心であり、VR（Virtual Reality）用のアプリも含まれる。

日本では2015年頃から開発が始まり、2020年12月に日本初のDTxが上市され、2022年9月には２製品目が上市された。2022年12月時点で1製品が医療機器製造販売承認申請中であった。

国産DTxを開発中の企業は2022年12月時点で30社を超え、製薬企業を中心に海外DTxの日本への導入を図る企業も複数みられ、DTxを含めたSaMD（Software as a Medical Device）の制度整備に関する議論も進められているという。

このような状況から矢野経済研究所は、国内では2026年以降にDTx上市が本格化し、2030年頃には普及が本格化すると予測した。

ここ数年で開発が進められているDTx製品数が急速に増加し、対象疾患も生活習慣病や精神疾患領域のみならず、慢性疼痛や心疾患、認知症・MCI（Mild Cognitive Impairment：軽度認知障害）、がん（主に乳がん）など幅広くなっているという。

また、精神療法（認知行動療法等）に立脚したもの以外にも、食事療法や運動療法に立脚したもの、ニューロフィードバックを活用するものなど、様々なタイプのDTxが開発されているということだ。