ソウルウェアは12月19日、20代から60代の一般会社員 543 名を対象に実施した「アフターコロナにおける企業の働き方」に関する実態調査の結果を発表した。
調査の結果、週に3日以上のテレワークを実施していると回答した人は全体の28%で前回調査から4%の減少となった。その分、「以前はテレワークしていたが今はしていない」と回答した人は3%増え、全体の17%となっている。
「テレワークをしている」と回答した人に、テレワークに何らかの不満や課題があるか聞くと66%が「不満がある」と回答しており、不満や課題の具体的な内容を聞くと「通信環境が不安定で仕事がしづらい(36%)」「社内の評価制度が整っていない(33%)」「自宅に仕事をする場所がない(28%)」など、自宅で業務を行う環境に関連する項目が上位になった。「勤務とプライベートの線引きが曖昧になる(30%)」以外の、精神的な要因の選択肢は下位にまとまった。
同社はこの結果について、前回調査では「やりがいを感じづらい」「孤独を感じる」など精神的な要因が上位を占めていたことを挙げ、今年はテレワークという働き方が当たり前になってきたことで、オフィス環境と同様に快適に働ける環境を求める声が多くなったとの見方を示している。
また、「会社から指定されているツールがテレワークに対応できていない」と答えた人が前回調査では12%だったのに対し、今年は28%と倍増しているなど新たな課題が見えてきたほか、「電気代などの光熱費が支払われない」などの会社の体制に対する不満もうかがえる結果になっている。