タカミヤは18~79歳の男女4万人を対象に「働き方に関する意識調査」とかねてより3K(きつい、汚い、危険)と言われ、人手不足が深刻化する「建設/仮設業界のイメージ調査」を実施し、12月9日にその結果を発表した。
一般労働者に、現在自分が働いている企業の働き方改革が進んでいると感じているかを調査したところ、「感じる」と回答した人は全体の3割程度で、働き方改革を実感できていない労働者が多いことが判明したという。同社は、改革のためにさまざまなツールを導入したり、フレックスタイムなどの精度を導入したりと、取り組みを活発に行う企業は増えても、それが現場に浸透するのは、もう少し未来になるのかもしれないとの見解を示している。
プライベートと仕事の相関性について聞いた質問では、労働者の8割が「プライベートが充実すると仕事のパフォーマンスが向上する」と感じていることが明らかになった。
また、建設・仮設業界を知る生活者に対して、業界のイメージを伺ったところ、「朝から夜まで肉体労働」への回答が最多となったという。他にも「ワークライフバランスがない」「劣悪な環境で働いている」といった回答にも一定数の回答が集まり、働き方改革とは遠い存在と感じられていることが明らかに。一方で、中には「働き方改革でかつての3K職場のイメージは払しょくされている」と言った意見や、「一般的な会社員と変わらないイメージ」など、近年の業界イメージが変わりつつあることを示唆する意見も寄せられる結果になったという。
最後に、建設/仮設業界の持続可能な働き方のために、何が必要かを調査すると、「給料の底上げ」に多くの回答が集まったという。ただこの質問に関しては、他の項目への回答数とあまり差はなく、働き方改革のために、多方面での見直しが必要であると考えられているのではないかとのことだ。