大日本印刷（以下、DNP）、読売新聞東京本社（以下、読売新聞）、ソニーグループでマーケティングテクノロジー事業を行うSMNは12月6日、出版物や新聞、テレビなどに接するユーザーの行動データに基づく新たな広告サービス「Media X（メディア エックス）」の運用について協業を開始することを発表した。

すでに、読売新聞グループの新聞読者をベースとした420万IDのデータ基盤「yomiuri ONE」と、SMNが有するインターネット接続テレビ約900万台の視聴データ「Connected TV Data Bridge（TVBridge）」が連携しており、今回はこれにDNPグループのハイブリッド型総合書店「honto」の会員数約760万人のアクセスデータを新たに連携する。

今回の協業によって、3社は広告配信を通じた企業と生活者とのエンゲージメントの強化を図るとともに、成果を確認するためのレポーティングの精度向上を目指す。また、生活者が広告に接触したメディアの情報やそのタイミングを把握することで、「生活者が製品やサービスなどに関心を持って積極的に各種コンテンツに接触するタイミング」（モーメント）に合わせた広告配信にも取り組む。

データの掛け合わせによる広告効果の向上だけでなく、出版物、新聞、テレビの3媒体での情報接触について把握できるのが今回の連携の強み。生活者が接触したコンテンツの内容に加えて、放送日や発行日や閲覧日時も把握できるため、新たなモーメントを予測して個々のコンテンツに合わせた効果的な広告出稿などにもつなげられるという。

  • 「Media X」のセグメントイメージ

    「Media X」のセグメントイメージ