テクノロジーを活用した非連続的な技術革新や産業構造の変化、破壊的イノベーションを起こすディスラプターの登場などにより、多くの企業がビジネスの再考を迫られている。経営のトランスフォーメーションをリードする役割として、リーダーはどのように経営と関わり、変革を推進するべきなのか――。

8月25、26日に開催された「ビジネス・フォーラム事務局 × TECH+ EXPO 2022 for LEADERS DX Frontline ～不確実性の時代に求められる視座～」では、デジタル変革に挑む企業のリーダーや専門家を招聘。先進的な企業の取り組みを交えながら、経営とデジタルのかかわり方について解説がなされた。

以下では、基調講演および編集部セッションのレポートへのリンクをまとめている。ぜひ、経営戦略を考察するヒントにしていただきたい。

DAY1：基調講演

A-1：日本のDX 計算機自然と持続可能性

  登壇者：メディアアーティスト 落合 陽一 氏
落合陽一はコンピュータ研究者や起業家やアーティストの側面から社会を観察し続けるなかで、現代社会の変化に着目している。日本のDXもコロナ禍で変化を続け、我々の生活にはデジタルツールを用いたコミュニケーションが増え続けている。落合の提唱する計算機自然の中でコアとなる考え方は「限界費用ゼロ化」に伴うデータドリブン手法の民主化、プラットフォームの分散化、インフラの再活用である。この講演では近年着目している持続可能性と炭素循環、定在する遊牧民化する我々の生活を含め，未来ビジョンについて講演する。

レポート掲載はありません

編集部セッション

A-3：人が主役のベネッセのDX戦略

  登壇者：株式会社ベネッセホールディングス 専務執行役員 CDXO（Chief DX Officer）兼 Digital Innovation Partners本部長
株式会社ベネッセコーポレーション 取締役 橋本 英知 氏
ベネッセグループは、常にお客さまにとって、最良の商品・サービスを提供できる会社であり続けるためにDXを推進しています。全社横断的にDXを推進する組織を立ち上げ、「事業フェイズにあわせたDX推進」と「組織のDX能力向上」に取り組んでいます。本講演では、具体的な事業やサービスのDX事例、それを支えるDX人財の育成を中心にお話します。

B-3：全事業同時DX推進を5年やってきて見えてきたこと

  登壇者：三井不動産株式会社 DX本部 DX二部 部長 塩谷 義 氏
当社はVISION2025にて「テクノロジーを活用し、不動産業そのものをイノベーション」を掲げ、不動産をお客様にハードとソフト（リアルとデジタル）の合わせ技で「サービス」として提供する”Real Estate as a Service”の実現を目指しています。その実現に向け、お客様価値提供のためのDX、ビジネスプロセス効率化のためのDXの2つの方向で、全事業同時にDXを推進しております。当社にとっての「DX元年」は2017年ですが、以来取り組んできた様々な事例を紹介しつつ、実践を経て見えてきた気づきなどをお話できればと思います。

A-6：何が変われば組織が変わるのか ～人と仕事を動かす経営～

  登壇者：キヤノン電子株式会社 代表取締役会長 酒巻 久 氏
キヤノンの子会社だったキヤノン電子の再建を任され、高収益体質の企業へと変革させた背景には、人を尊重する経営がありました。会社が、組織が変わるためには何が必要なのか。本講演ではキヤノン電子で取り組んだ経営改革についてお話します。

後日公開予定

A-9：データをいかに組織能力の向上に活かし”DX”につなげるか

  登壇者：ヤフー株式会社 データソリューション事業本部 事業戦略部
部長 野口 真史氏
DXの中心はデータ。本セッションでは、データがいかに事業／組織のDXを推進するうえで重要な位置を占めているか。データによりDXを進めていくためには具体的にどのような観点が必要であり、組織としてどう立ち向かうべきかについてお話します。

B-9：IHIにおけるDX推進

  登壇者：株式会社IHI
常務執行役員 高度情報マネジメント統括本部長 小宮 義則 氏
IHIでは，これまでの「ものづくり」に適した企業文化や組織のサイロ構造がDXを阻んでいます。今後，当社が生き残っていくためには，組織内のデータを自在に統合し，社会とお客さまの課題への解決策を迅速に構成／提供できる企業に変革することが不可欠です。これに向けた当社の取り組みを紹介します。