リスクモンスターは11月15日、コロナ禍でテレワークが普及し、職場でのコミュニケーション様式が変化する中、コミュニケーション不足が業務に与える影響を調べた第1回「コミュニケーション不足に関する影響」調査の結果を発表した。回答者は800人。
今回の調査で、コミュニケーション不足によって業務に「支障あり」と回答した人は 84.1%となった。「40代以上」「大企業」「管理職」「テレワーク実施者」において、業務に支障を来しやすい傾向が表れている。
「支障あり」と回答した世代は、「40代」(87.5%)が最も高く、「20代」(同79.5%)より8ポイント高い結果となった。役職別では、「管理職」の9割以上が「支障あり」(94.6%)と回答しており、「一般社員」(84.7%)、「役員」(84.2%)に比べて高い結果となった。
テレワーク実施有無別における「支障あり」の割合は、「テレワーク実施者」(90.5%)が「テレワーク未実施者」(81.4%)に比べて9.1ポイント高い結果となった。
コミュニケーション不足によって業務に「支障あり」と回答した人に、どのような業務の支障が生じたのかを尋ねたところ、「情報共有不備」(75.3%)と回答した人が最も多く、全ての属性で最多の回答を占めた。これに、「業務の引継ぎやスキル・技術の継承」(35.4%)、「業務の相談・質問不足」(34.9%)と続いている。
コミュニケーションのきっかけとして最も望ましい手段について調査を行ったところ、「対面」(同54.5%)が5割を超え、次いで「チャット」(同17.0%)、「メール」(同16.8%)、「電話、オンライン通話」(同11.8%)の順となった。