日本電信電話（以下、NTT）は11月16日から18日まで、「NTT R&Dフォーラム2022」をオンラインで開催する。「Road to IOWN 2022」をテーマとする同イベントでは、2019年に提唱を開始したIOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想の具体的事例に加えて、さらにその先の未来を形作る最新の研究開発内容も展示される。

そして、同社はいよいよ2023年3月に「IOWN1.0」として商用サービスを開始予定だ。フォーラムの開催に先駆けて報道向けに内覧会が開催され、NTT代表取締役社長の島田明氏がIOWN構想の概要と2050年を見据えた今後のロードマップを語った。

  • NTT 代表取締役社長 島田明氏

    NTT 代表取締役社長 島田明氏

データドリブンな社会は今後ますます加速すると考えられるが、動画の高精細化やデータの三次元化、IoT機器の進化などにより、取り扱うデータ量も膨大となる。これに伴いデータセンターの消費電力も増加し、日本では2018年と比較して2030年には約6倍の電力を消費するようになると予測されている。世界規模では約13倍だ。

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