創業100年を超える老舗総合化学メーカー・住友化学。エッセンシャルケミカルズ、エネルギー機能・材料、情報電子化学、健康・農業関連事業、医薬品という5つの事業を展開し、海外での売上が7割を超えるグローバル企業だが、昨今のSDGs、カーボンニュートラルなどへの流れをはじめ、素材・化学産業を取り巻く環境変化は激しく、ビジネスの不確実性はかつてないほど高まっている。しかし同社は、この状況を新たなビジネス創出のチャンスと捉え、DX戦略を推し進めているという。

10月6日に開催された「ビジネス・フォーラム事務局×TECH+フォーラム DX Day 2022 Oct. 攻めのDXでビジネスをどう変える」にて、住友化学 デジタル革新部 部長の金子正吾氏が、同社のDX戦略とそれを推進するための仕掛け、具体的な取り組み事例について紹介した。

製品群ごとに取り組むべきDXの方向性は異なる

近年の素材・化学業界は、顧客ニーズがますます高度化・多様化しており、研究開発に多くの時間を掛けることが難しくなってきていることから、変化に対応できなければ競争優位を失ってしまう状況にあると言える。こうした中、住友化学は、手掛ける事業によって取り組むべき活動は異なると考え、事業特性ごとにDXの方向性を検討した。

「スペシャリティ・ケミカル」とも呼ばれる高機能素材に関しては、独自の素材開発と用途・顧客開拓を目的に、顧客ニーズと自社シーズのマッチングやすり合わせの加速、Time to Marketの短縮化に向けて、デジタルマーケティング、顧客との共創の場の創出、材料開発へのAI活用、スピーディーな量産体制の立ち上げといった方向性を定めた。また、ニーズの多様化・高度化への対応、サプライチェーンの高速化という課題に対しても、デジタルの活用が求められるとした。

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