デル・テクノロジーズは10月14日、プライベートイベントである「Dell Technologies Forum 2022 - Japan」を東京都内のホテルで開催し、その中でデジタル トランスフォーメーション(DX)に関するグローバルでの調査結果を発表した。
この調査では、変化に対する人々の態度/アプローチ、および学習/能力開発ニーズについての考察を行っている。調査は、2021年8月から10月の期間で、世界40以上の国・地域の企業における上級意思決定者、IT意思決定者、ナレッジ ワーカー(デジタル トランスフォーメーションに関与している従業員)10500人を対象に実施。APJ(アジア太平洋および日本)地域の回答者数は2,900人で、対象国は日本、豪州、韓国、インド、インドネシア、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム。日本の回答者数は300人となっている。
調査によると、世界の64%、日本の62%が、自社のDXの失敗は人々の抵抗が要因だと回答し、60%が組織のカルチャーが従業員のイノベーション能力の足かせになっていると回答したという。
また、半数以上(世界:53%、日本:61%)が、デジタルの機会を活用できる適切な権限/ビジョンを持つ人材が不足しているために、進化するデジタルの世界から締め出されてしまうことを懸念していると回答した。
さらに、世界の85%、日本の80%のビジネス リーダーが、従業員は最大の資産であると回答する一方で、世界の67%、日本の56%の従業員が、トランスフォーメーションプログラムを計画する際に、従業員に求める要件を会社が過小評価していると回答したという。
同社は調査結果を踏まえ、以下のような考察を行っている。
「すべての人に価値をもたらすより良い未来を創り出すためには、事業の成功と従業員のウェルビーイング(健全な生活)は切っても切れない関係にあることを認識する必要があります。当社の最新調査から、持続可能なDXは人とテクノロジーが交わる部分で起こるということが明らかになっています。効果的なブレイクスルーを実現するためには、組織は3方向のアプローチを検討する必要があります。1つ目は、従業員がどこで仕事をしているのかに関係なく、一貫した安全な体験を提供すること。2つ目は、テクノロジー ツールを提供して従業員の能力を補完、強化することで、従業員が最高の力を発揮するところに集中できるようにすること。3つ目が、共感の文化と真のリーダーシップを確立して、従業員のやる気を高めることです」
そして、イベントに登壇した米デル・テクノロジーズ インターナショナルマーケット プレジデント アンガス・ヘガティー(Aongus Hegarty)氏は、「デジタルトランスフォーメーションを実施するのは難しい。変化に対する抵抗もある。この調査により、ブレークスルーをどう起こしていくかという知見が得られている。ブレークスルーは人とテクノロジーが交わるところで、その相互作用によって起こる。もっとも重要なのは、変化を前向きにとらえるカルチャーだ。ここが一番大きなハードルだ」と述べた。