啓発期を迎えたAIの動向を押さえる - 今、ユーザー企業がとるべきアクションは何か?

ディープラーニングの登場によって一気に広がりを見せた第三次AIブームが本格化し、5年以上が経過した。いずれの企業においても、AIへの関心が高まっていることは言うまでもない。早々に取り組みを開始する企業がある一方で、何から着手するべきか、議論を繰り返すばかりに留まっている企業も多いのが実情だろう。

こうした中、ガートナー ジャパンが9月14～16日に開催した年次カンファレンス「ガートナー データ & アナリティクス サミット2022」では、ディスティングイッシュト バイス プレジデント/アナリストの亦賀忠明氏が登壇。「AIトレンド2022」と題し、啓発期を迎えたAIの現状を整理するとともに、今、ユーザー企業がとるべきアクションについて解説を行った。本稿では、その内容をダイジェストでお届けする。

まず最初に認識しておくべきこと

冒頭、亦賀氏は今年9月に発表された「日本における未来志向型インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル：2022年」を提示し、啓発期に突入した人工知能、すなわちAIは、すでに議論の段階から実践の段階へと入っていると切り出した。

画像認識による判定・検査のほか、NLP（Natural Language Processing：自然言語処理）を使った議事録作成や翻訳、チャットボットなどのツール、ML Ops/AI Opsといった開発・運用への適用など、AIの活用領域は多様化している。

亦賀氏によれば、2025年から2030年にかけては「江戸が明治になるくらいの大転換期」だ。にもかかわらず、江戸時代の延長のような考え方でAIに取り組んでインパクトが出ない、PoCで効果が出ないというのはよく聞く話だという。

「世の中自体が大きく変わってきています。時代の変化を認識すること、新しい時代にあったアプローチをすることが大切です」（亦賀氏）

AI関連の主要トレンド3選

ガートナーは昨年11月、企業や組織に影響を与える技術トレンドを選定した「戦略的テクノロジのトップ・トレンド」の2022年版を発表している。選ばれた12のトレンドの中には、「ジェネレーティブAI」「オートノミックシステム」「AIエンジニアリング」とAI関連の技術も並ぶ。