富士通のモダナイゼーションサービス、DXを支援する具体的な取り組みとは

富士通は9月1日に、顧客のDX（デジタルトランスフォーメーション）の支援を目的として、既存の情報システムのあり方を見直して最新化する「モダナイゼーションサービス」を強化すると発表していた。このほど、同社は同サービスの方針について記者説明会を開催して、詳細を紹介した。

ビジネスを取り巻く環境の変化が著しい現代は、既存の価値観やビジネスモデルなどが通用しなくなる、いわゆる「VUCA（Volatility：変動性、Uncertainty：不確実性、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性の各頭文字を取ったもの）の時代」とも呼ばれている。

VUCAの時代において持続可能な企業経営を実現するためには、アジリティ（機敏性）とレジリエンス（回復力・しなやかさ）の両立が重要だ。そのためにも、多くの企業で既存の情報システムのモダナイゼーションが喫緊の課題となっている。このような状況に対し、富士通はモダナイゼーションへのアプローチを刷新するに至ったとのことだ。

長期間運用されているシステムは、技術の老朽化やシステムの肥大化、ブラックボックス化などさまざまな問題が顕在化している例が多い。また、業務ごとにシステムが最適化された結果、サイロ化が問題となっている例もある。その結果、システムを改修する際に多くの時間やコストが必要となり、アジリティが低下する要因となる。

そうした中、富士通はこれまで蓄積してきた同社のノウハウや技術を軸として、企業のモダナイゼーションを支援するための体制整備に着手した。モダナイゼーションサービスを強化して体系的なアプローチで対応するだけでなく、新たにCoE（Center of Excellence）として機能するモダナイゼーションナレッジセンターを新設する。ここでは有用な技術やノウハウ、事例などを収集して、顧客企業に提供するとのことだ。