ＭＭ総研は9月21日、スマートウォッチの国内販売台数の推移・予測とその利用実態に関する調査「2021 年度通期 スマートウォッチ市場規模の推移・予測と利用実態」の概要を発表した。

利用実態調査ではWebアンケートを実施し、15～69歳の男女1万7,534人を対象にスマートウォッチ利用状況や今後の購入意向について聞いた。

同調査によると、2020年度に200万台を突破したが、2021年度は343.2万台（前年度比49.6％増）と拡大ペースが加速している。同社は、コロナ禍の健康管理意識の高まりを追い風に今後も市場の拡大基調は続く見通しと分析しており、市場は2024年度に500万台規模に達し、2026年度には639 万台にまで拡大すると予測している。

メーカー別販売台数・シェアでは、アップルが前年度比69.2％増の211.5 万台（シェア61.6％）でトップとなった。アップルは2020年に発売した「Apple Watch SE」や2021年に発売した「Apple Watch 7 シリーズ」が好調で、2021 年度の市場拡大をけん引したという。

2022年9月には「Apple Watch 8 シリーズ」に加え、Apple Watch としては初の「Apple Watch Ultra」が発表された。新型のSE シリーズも発売が予定されており、アップルは引き続き、シェアの増加が見込まれる。

第2位はフィットビットで、35.9万台（10.5％）となった。同社はバンド型端末が人気で、JR東日本のSuicaにも対応している数少ないメーカー。第3位は僅差でファーウェイとなっており、その販売台数は35.3万台（10.3％）だ。同社はスマートフォン市場の苦戦が続くなかで、スマートウォッチなどのIoT 製品やパソコン関連製品などのラインアップを増やしている。

  • 2021年度通期 メーカー別スマートウォッチ販売台数・シェア　引用：MM総研