自社開発でリテールDXを進めるトライアルグループは何を重視しているか?

九州を中心に展開するスーパーマーケットチェーンのトライアルが、スマートショッピングカートを自社開発するなどリテールDXを進めている。トライアルグループの情報システムを担うRetail AIで代表取締役社長を務める永田洋幸氏が、8月18日にオンラインで開催された「流通ニュース×TECH+セミナーリテールDX デジタルシフトで顧客との接点を強化する」に登壇し、自社の取り組みとリテールDXの考えについて語った。

リテールDXにおいて重要なのは?

永田氏は中国・北京でリテール企業向けのコンサル企業、米国・シリコンバレーでビックデータ分析企業を起業した後、2018年にRetail AIを立ち上げた。現在は、同社の代表取締役社長とトライアルホールディングスの役員を兼任し、トライアルグループの技術開発を主導する。

Retail AIのビジョンは、「テクノロジーによって新時代の買い物体験を生み出し、流通の仕組みを革新する」だ。「キャズム理論」の提唱者であるジェフリー・A. ムーア氏からもらった助言”顧客体験を変えない限りイノベーションは生まれない”を紹介した永田氏は、「スマートストアテクノロジーを生み出すことにより、今ある流通の課題を解決して、イノベーションを起こしたい」と語る。

Retail AI の出自は、2015年からトライアルホールディングス内で開始されたスマートショッピングカートの開発にある。その後、2018年に独立、関連会社も増やしていった。リテール向けIoT技術ではスマートショッピングカートに加え、AIカメラ、サイネージにも守備範囲を拡大し、流通事業者向けのデータ分析プラットフォーム技術「MD-Link」なども手掛ける。

「リテールDXではまず、デジタル導入によりムダ・ムラ・ムリをなくすことが大切です。そのためにはテクノロジーだけでなく、現場を踏まえたかたちでPDCAサイクルをいかに早く回すことができるのかが最も重要だと考えています」（永田氏）

合わせて、ローコストで新しいテクノロジーを少しずつ導入し、現場に徐々に利用を促す点も重要だと語る。「現場がデジタルを上手く使える環境にするための組織構造をどうするのか、小売の現場とリテールテックを混ぜ合わせた無限大ループを作ることを大切にしている」と説明した。