富士通は9月1日、顧客のDX（デジタルトランスフォーメーション）の実現に向け、既存の情報システムを抜本的に見直し、最新化する「モダナイゼーションサービス」を強化すると発表した。

具体的には、現行の顧客の資産（業務プロセス、データ、アプリケーション、IT基盤）を可視化し、DX基盤としてのあるべき姿をデザインした上で、スリム化やモダナイゼーションを支援する。

この実現に向けて、「モダナイゼーションサービス」は「業務・資産可視化」「グランドデザイン」「情報システム全体のスリム化」「モダナイズ」の4つのステップに分けられている。

「業務・資産可視化」のステップでは、各種プロセスマイニングツール（「Celonis EMS」や「SAP Signavio」）を活用した業務プロセスの可視化、マスターデータの棚卸し・データアナリティクスによるデータの可視化、アプリケーションの可視化を行う。アプリケーションの可視化においては、同社のソフトウェア地図によるアプリケーションの構造分析、稼働資産分析、類似分析、資産特性分析、システム相関分析を行う。

次のステップでは、Ridgelinezおよびコンサルティングパートナーと連携し、EA（エンタープライズアーキテクチャ）に関する手法の一つであるThe TOGAF Standardなどにより、グランドデザインを作成する。

最後のステップでは、顧客のシステムに応じて、各種ツール（「PROGRESSION」など）によるリライト、リホスト、再構築、サービス移行などを適用し、モダナイズする。IT基盤に関しては、「Fujitsu Uvance」の「Hybrid IT」をベースにパブリッククラウドやプライベートクラウドへの移行を支援する。

  • モダナイゼーションのプロセス

同日、モダナイゼーションに欠かせない技術情報やノウハウ、知見を集約するセンター・オブ・エクセレンス（CoE）として、「モダナイゼーションナレッジセンター」の新設も発表された。

同センターは、社内外の知見の収集・整理、情報共有の推進、各種ツールやサービスを提供する専門パートナーとの連携、商談・技術支援、デリバリー実践に基づく知見へのフィードバック、お客様システムのモダナイゼーション実施状況把握の機能を備えている。

同センターは2022年9月より日本国内でのサポートを開始し、欧州、北米をはじめグローバルでのサポートを順次開始する。