パーソルキャリアが運営する転職サービスである「doda(デューダ)」は8月17日、コロナ禍での各業種における企業の異業種人材の受け入れ実態の調査結果を発表した。これによると、異業種から最も人材を受け入れているのはコンサルティングであり、2020年から2021年で約40%増加したことが分かった。
同調査は、2020年および2021年のそれぞれ1年間にdoda経由で異業種転職した人のデータを基に算出したもの。
異業種受け入れ人数の推移を見ると、2018年からの上昇トレンドから新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大により一時期落ち込んだものの、2021年には回復傾向にあるという。
その理由として同社は、1)新型コロナの影響により多くの企業が業態変革を試みており、従来採用していなかった属性の人の採用も増やし、異業種から積極的に人材を受け入れていること、2)新型コロナにより労働力不足に拍車がかかった特定の業種が、異業種から積極的に人材を受け入れていることの2点を推測している。
2020年と2021年の異業種受け入れ人数を業種別に比較したところ、最も伸びたのは「コンサルティング・専門事務所・監査法人・税理士法人・リサーチ」で、約40%増加した。
DX(デジタル・トランスフォーメーション)推進や業務などのデジタル化に伴うIT戦略コンサルティングのニーズが高まりを見せており、特にIT系コンサルタントの充足に向け、コンサルタントに求められる課題解決力を持つ人材を、経験業種問わず異業種からも積極的に採用していると同社はみている。
また、「インターネット・広告・メディア」や「医療品・医療機器・ライフサイエンス・医療系サービス」でも伸びをみせている。
コロナ禍の影響を大きく受けた外食や旅行・宿泊・レジャーでは、新しいビジネススタイルの導入や新規事業への参入を余儀なくされ、異業種人材を積極的に採用しているという。
外食では、インターネット・広告・メディアからの採用が約4.6ポイント増加した。その背景にはWebマーケティングや販促ニーズの増加があると、同社はみる。
旅行・宿泊・レジャーでは、IT・通信からの採用が約4.5ポイント増加した。同社は、旅行業界がオンラインツアーの展開などを進めた結果ではないかと推測する。
また、建設・プラント・不動産からの採用が約4.0ポイント増加しており、主に宿泊業の土地開発や設計などで人材ニーズが高まったという。