NTT comがデータセンター公開、液浸冷却サーバなど最新技術を披露

NTT コミュニケーションズ（以下、NTT Com）はこのほど、データセンターにおける省エネルギー化に向けた取り組みの動向と、同社のデータセンターにおいて実証を進める新技術に関する記者説明会を開催した。あわせて、最新の省エネ技術「リアドア方式」「液浸方式」を検証している同社のデータセンターも公開された。

データセンターで進む省エネルギー化への取り組み

多くの企業がデータの利活用を促進してDX（デジタルトランスフォーメーション）に向けた取り組みを進める一方で、近年はサスティナブル（持続可能）な社会の実現も求められている。こうした中、日本に500から600カ所存在すると言われるデータセンターでは、国内の電力の約3%を使用しているとの試算もある。

並外れた電力消費産業の一つとも言えるデータセンターの省エネ化は、カーボンニュートラルの実現のためにも急務だ。

サスティナブルな社会の実現とDXの加速の両方がデータセンターに求められている

また、最近ではデジタルデータが爆発的に増加しており、今後は小型かつ高処理能力なサーバがこれまで以上に求められるだろう。そうした環境では1ラックあたりの消費電力や発熱量も増加するため、既存技術よりも少ないエネルギーで効率的に冷却できる仕組みが必要だ。

特に首都圏のデータセンターはハイパースケーラーを中心に需要が高まっている。これに加えて、電力調達の可否や省エネ構造への要望が高まっているため、従来設備のデータセンターはユーザーの需要に応えられず、旧来型のデータセンターから最新型のデータセンターへとユーザーの移行が進むと同社は見ている。

データセンターで省エネルギー化への取り組みが進む

さて、データセンターなどIT関連施設の電力消費効率を表す指標の代表例にPUE（Power Usage Effectiveness）がある。これは施設内の全消費電力のうち、どれだけの割合の電力をIT機器が使用しているかを示す。データセンターの全電力がIT機器のためだけに使われている状態はPUE1.0となり、値が1.0に近いほど電力消費効率の良いデータセンターとされる。

10メガワットクラスのデータセンターで十分にIT機器を稼働させた場合、IT機器が消費する年間電気代は約13憶円ほどだという。つまりPUEが2.0の場合は年間電気代が26憶円にもなる。これを省エネ化してPUE1.35で運用できるようになると年間電気代は17.6憶円だ。PUEを低下させることで、年間8.4憶円の電気料金が削減できる計算だ。また、データセンターを省エネ化することで空調も不要になるため、設備初期投資の低減にもつながる。