ハイテク産業市場調査および情報提供会社である台湾Digitimes Asiaは、アジアの半導体サプライチェーンを構成している半導体関連企業の売上高ランキングトップ50「IC50 2022」を発表した(売上高は、2022年5月1日時点で各企業の直近の過去4四半期の合計、あるいは年間業績を集計したもので算出)。

50社の業種別内訳は、IDMが15社、ファウンドリが6社、ファブレスが7社、半導体製造装置が8社、OSAT(パッケージングおよび最終検査受託会社)が6社、ICサブストレートサプライヤが5社、シリコンウェハサプライヤが3社となっている。

また、50社の地域・国別内訳は、台湾が17社で最多。次いで日本の14社、中国の10社、韓国の7社、シンガポールの2社となっているが、売上合計規模は台湾、韓国、日本、中国、シンガポールとなっている。それぞれの特徴としては、台湾は、ファウンドリの売り上げが過半を占めるが、ファブレスの売り上げもアジアで一番多い。韓国は、メモリ企業2社の売り上げがほとんど。日本の売り上げのほとんどがIDM(キオクシア、ルネサス、ソニーなど)と装置メーカー(東京エレクトロン、SCREENなど)で占められている。そして中国はそれぞれのセグメント別の売り上げは小さいもののさまざまな業種が成長を果たしつつあるとする。

純粋な売上高で見た場合、トップはSamsung Electronics、2位はTSMC、3位はSK Hynixとなり、この3社の売上高を合計するとトップ50社の売上合計の49.5％を占めるという。

以降、4位にはアジア最大のファブレスであるMediaTek、5位はアジア最大の半導体製造装置メーカーである東京エレクトロン、6位は日本のNAND専業のキオクシア、7位はアジア最大のアセンブリ＆テスト受託企業(OSAT)のASE Technology、8位がトップCMOSイメージセンササプライヤであるソニー、9位がアジア最大のマイコンサプライヤであるルネサス エレクトロニクス、そして10位が大手ファウンドリUMCとなっている。

トップ10に含まれる日本企業4社のほか、上位50社には、12位にローム、20位にSUMCO、21位に京セラ、22位にSCREEN、25位にアドバンテスト、29位にディスコ、30位に三菱電機、31位にイビデン、40位にサンケン電気、43位に富士電機が入っており、合計14社がランクインしている。