Web上のリスクマネジメント事業を手掛けるエフェクチュアルは7月4日、全国の10代~40代の男女330名を対象に実施した「企業の役員や人事担当者による不適切発言が採用活動に与える影響」に関する調査の結果を発表した。
同調査結果によると、求職者の約半数(48.5%)が、候補先企業の風評をリサーチしていることが分かった。また、「ある」と回答した人のうち、これまでのように検索エンジンや転職サイトの口コミが情報収集の手段として挙げられるほか、TwitterやYouTube、FacebookなどのSNSを活用する求職者がいることが明らかになった。
実際に企業の風評に関する投稿をネット上で見たことが「ある」と回答した人は4割を超えた。検索エンジンや転職サイトの口コミのほか、SNSでは、匿名性が高く拡散力のあるTwitterから情報を得ている求職者が9.4%いた。
また、「あなたの就職・転職活動において、入社の決め手となる理由に企業の風評は影響しますか」と質問したところ、6割以上の求職者が「はい」と回答。企業側が発信する情報だけでなく、第三者によって発信・拡散された情報が求職者の入社のモチベーションに影響を与えていることが考えられると同社は推測している。