パソナグループの「パソナ総合研究所」は6月15日、新型コロナウイルスの影響で発令された緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏の人を対象に実施した「第2回 コロナ後の働き方に関する調査」の結果を発表した。
同調査は、2020年12月1日に発表した第1回調査との比較調査で、新型コロナウイルス感染拡大で在宅勤務が広まった2020年の第1回調査と、その後の大規模な感染拡大で在宅勤務の長期化が進んだ今回の結果を比較することで、働く人々への在宅勤務の浸透度や、仕事や生活、意識や価値観への影響を明らかにするために実施されたという。
「在宅勤務を行った結果、仕事と仕事以外の生活のバランスについての意識に変化はあったか」という質問では、第1回と同様に「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった(46.9%)」が「仕事の重要性をより意識するようになった(11.3%)」を大きく上回り、年代別では若年層(20代・30代)ほど、その傾向が強いという結果になったという。
またその理由については、「家事や家族とのコミュニケーションに使う時間が増加したため(56.8%)」が最も多く、次いで「自身や家族の健康面の意識が高まったため(53.7%)」という結果になっているものの、この割合は前回よりも減少している。
一方で、「会社の同僚等と接する時間が減ったため(30.2%)」の割合は増加しており、同社は、職場でのコミュニケーションが希薄化したことが、より仕事以外の生活の重要性を意識させることに繋がっていると推察している。
「家事・育児の分担状況」について質問した問いでは、30代以上の男性では、「本人(男性)の家事・育児の負担が大きい」とする回答の割合が、「配偶者(女性)の家事・育児負担が大きい」より大幅に少なく、特に40代以上ではその差が顕著であることが分かったという。
また、在宅勤務の開始から時間が経過するのに伴い、「本人(男性)の家事・育児の負担が大きい」とする回答が増加していく傾向にある。在宅勤務が長期化する中で男性の家事・育児への意識が変化していったと推察される。
男性でも20代では「本人(男性)の家事・育児の負担が大きい」とする回答の割合が、「配偶者(女性)の家事・育児負担が大きい」より明らかに多い結果となった。
しかし女性の回答を見ると、全世代で「本人(女性)の家事・育児の負担が大きい」とする回答が、「配偶者(男性)の家事・育児負担が大きい」を大きく上回っており、30代以上で見られる男女の回答結果の相関性が、20代においては見られないという結果になっているという。
「在宅勤務による考え方・意識への影響」に関する質問では、資格取得やスキルアップへの意欲について「意欲が高まり実際に開始した」「意欲は高まり具体的に計画中」が全体の30.5%となり、前回(28.3%)よりも微増するという結果になっているという。
意欲が高まった理由は、「現在の会社でのスキルアップの必要性をより感じたため(67.5%)」が1位で、その割合は増加。30代を中心に若い世代(20代~40代)でその傾向が強かった一方、「時間に余裕が出来たため(40.9%)」は前回より減少するという結果になったという。