IDC Japanは6月14日、国内クラウド市場予測を発表した。これによると、2021年の国内クラウド市場規模は前年比34.7%増の4兆2018億円、2021年～2026年の年間平均成長率(CAGR)は21.1%で推移し、2026年の市場規模は2021年と比べて約2.6倍の10兆9381億円に拡大するという。

  • 国内クラウド市場の用途別売上額予測

国内クラウド市場は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大の影響によって成長がやや鈍化した2020年から、大きく回復した。2021年の国内クラウド市場の成長を牽引した配備モデルはパブリッククラウドであり、2021年5月の予測を大きく上回る成長を遂げた。

その要因として、クラウドを優先的に検討するクラウド・ファースト戦略が企業に浸透すると共に、従来型ITからクラウドへの移行(クラウド・マイグレーション)に関わるプロジェクト期間の短縮とサービス・ベンダーのケイパビリティ強化(要員数の増加、オファリングの拡充、など)を同社は挙げる。

また国内市場では、デジタル・トランスフォーメーション(DX)/データ駆動型ビジネスに対する関心が非常に高く、企業の投資意欲は高まっているという。2021年はDX/データ駆動型ビジネスに関わる投資が大幅に増加し、1兆円を超える市場規模となった。また、今後の国内クラウド市場の成長を牽引するのもDX/データ駆動型ビジネスになるとのこと。

企業ごとにDX/データ駆動型ビジネスは異なるため、画一的なソリューションは存在しないという。そのため、機能ごとにモジュラー化した製品/サービスを、ベスト・オブ・ブリードとして組み合わせてシステムを構築するアプローチが重要となっているとしている。

しかし、このアプローチは複雑になりやすく、企業にはアーキテクチャの深い理解や製品/サービスの目利き、高度な技術スキルが求められると同社は指摘する。

そのため、ベンダーはエコシステムを強化し、企業にとってクラウド利用のシンプル化を図ることが重要となっているという。また近年、DX/データ駆動型ビジネスを実現するために、システム/アプリケーション開発の内製化がユーザー企業の重要な関心事となっているとのこと。

同社ITサービスのリサーチディレクターである松本聡氏は、「ベンダーはエコシステムを強化してシンプル化と共に、ユースケースや産業ソリューションとひも付けて内製化支援をオファリングとして整備することが重要である」とコメントしている。