ハイブリッドワークに挑むマイクロソフトが描く働き方の未来とは？刷新したオフィス公開

日本マイクロソフトは6月9日、同社が実践しているハイブリッドワークなどを紹介するオンラインイベント「ハイブリッドワーク2022」を開催した。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は社会に大きな影響を与え、世間の働き方も大きく変化した。過度なリモートワークは人間関係の構築や共同作業において「負の側面」があることが浮かび上がった一方で、出社とリモートの両方を取り入れたハイブリッド型の勤務スタイルが注目されている。

同イベントのテーマは「リモートワークの先へ! 新しい働き方の多様性」。5つのセッションを用意し、日本マイクロソフトが実践してきているハイブリットワークの全貌や、2022年にリニューアルしたばかりの品川オフィスを初公開した。

日本マイクロソフトは2022年にリニューアルしたばかりの品川オフィスをオンライン上で紹介した。写真は春日井良隆氏(日本マイクロソフトモダンワーク & セキュリティ本部プロダクトマーケティングマネージャー)

トップバッターを務めたのは、日本マイクロソフト執行役員常務クラウド&ソリューション事業本部長の手島主税氏と、同事業本部事業戦略統括マネージャーの織田開智氏の2名。「マイクロソフトはなぜ“ハイブリッドワーク"に挑むのか? ～パンデミック対応で学んだ光と影～」という講演テーマで、同社のワークスタイルの変革による成果を発表するとともに、今後のハイブリッドワークのあり方についての考えを示した。

左から手島主税氏(日本マイクロソフト執行役員常務クラウド & ソリューション事業本部長兼ワークスタイル変革推進担当役員)、織田開智氏(日本マイクロソフトクラウド & ソリューション事業戦略統括本部事業戦略統括本部マネージャー兼ワークスタイル変革推進リード)

日本マイクロソフトは2011年に新宿や赤坂にあったオフィスを品川に集約。そして、2018年に社会・企業・社員の3つを軸としたワークスタイルの変革を発表した。

続いて、新型コロナウイルス感染症拡大を契機として、2020年にオフィスの改修プロジェクトを発足。このタイミングで、以前から行っていたリモートワークに加え、自分で働く場所を都度選べるハイブリッドワークを解禁したという。2年がかりの改修を終えた新オフィスは、生産性を上げることはもちろん、社員の心身のサポート、コラボレーションの促進、ITのフル活用の実現を目指して設計された。

従来型のオフィスからハイブリッドワークに特化したオフィスへと変革

アップデートした会議室。Microsoft Teamsに関連したデバイスがデフォルトで付属している

手島氏は、「リモートワークは確かにメリットが多い。場所を選ばずに働けるし、今まで通勤に費やしていた時間を業務に回せる。しかし、ずっとリモートワークでは気が滅入ってしまう。リモートワークも活用しつつ、主体性を強くもってオフィスに回帰することが重要だ」と、ハイブリッドワークに挑む理由を語った。

集中して働ける環境も整える

バイオフェリア(人間は本能的に自然とのつながりを求めるという考え方)をもとにオフィス内の1%を植物などの緑で埋めた

オフィスの至るところにアートが散りばめられている

リモートワークの「負の側面」は数字に出ている。同社が社員向けに実施したアンケート調査結果によると、COVID-19拡大の前に入社した社員と後に入社した社員を比較してみると、後に入社した社員の方がさまざまな数字が低下していることが分かった。具体的には、人間関係の満足度が33%、業務量が34%、会議への参加が11%、上司との面談が17%低かった。