IDC Japanは6月7日、国内クライアント仮想化市場の市場規模予測を発表した。同市場には、シンクライアント市場、クライアント仮想化ソフトウェア市場、クライアント仮想化ソリューション市場が含まれる。
同社は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大による経済、社会、ICT市場全体の影響を考慮し、同市場の予測についてBaseline(基本シナリオ)、Optimistic(楽観シナリオ)、Pessimistic(悲観シナリオ)の3つの予測シナリオを作成している。
Baseline(基本シナリオ)では、クライアント仮想化ソリューション市場が2022年にプラス成長(0.8%)となり、2023年以降もリモートワーク/在宅勤務の拡大および定着化によって堅調に推移すると同社は予測する。一方、市場規模がCOVID-19の感染拡大前の水準に戻るのは、国内経済/ICT市場の回復と同時期の2025年以降とする。
2021年に引き続き、2022年もGDP(国内総生産)およびIT投資ともに前年比プラス成長を堅持するため、国内クライアント仮想化市場も投資と需要が緩やかに復調する見通しだ。ハイブリッドワークの増加に伴った情報漏洩対策の確保、安心安全なエンドポイント環境の構築などを背景に、クライアント仮想化ソリューション全般の需要が拡大すると同社では見ている。特に市場が拡大するのは、DaaS(Desktop as a Service)、モバイル仮想化ソリューション、シンクライアント化端末などの領域だという。
Optimistic(楽観シナリオ)では、2022年に国内クライアント仮想化市場が3.0%成長まで回復し、経済やICT市場全体が正常化。2023年には、COVID-19の感染拡大前の水準まで戻ると同社は見ている。その後はリモートワーク/在宅勤務の大幅な利用者数/企業数の増加が見込まれ、市場全体も成長が継続されるという。
Pessimistic(悲観シナリオ)では、2024年まで国内クライアント仮想化市場はマイナス成長となり、プラス成長に転じるのは2025年以降の予想だ。世界/国内経済ともに停滞し、社会そのものの在り方が大きく変容し、クライアント仮想化市場全体もその影響を受けるとと同社は見ている。