米PwCは5月24日（現地時間）、2022年3月に44の国と地域において就業中または求職中の5万2,195人を対象に実施した世界の労働力に関する調査「Global Workforce Hopes and Feares Survey」の結果を発表した。

コロナ禍において価値観が変わったことから、欧米で「大退職時代」が到来したと言われているが、今回の調査では、従業員の5人に1人が今後12カ月以内に転職する可能性が高いと回答したという。これより、同社は「大量離職時代」は今後も続きそうだと分析している。

転職の動機は、昇給（71％）、やりがいのある仕事をしたい（69％）、自分らしく働きたい（66％）が上位3位を占めているとのことだ。また、半数近く（47%）が、働く場所を選択できることを優先しているという。

賃金上昇圧力が最も高い業種はテクノロジーで44％の回答者が昇給を求めており、最も低かった業種は公共セクター（25％）だったとのことだ。

今後12カ月以内に転職先を探す可能性が高いと回答した従業員は、現在の雇用主に満足していない傾向があり、転職の意思がない人と比較した際の差として、以下が挙げられている。

  • 仕事にやりがいを感じる割合が14％ポイント低い
  • 職場で自分らしさを発揮できていると感じる割合が11％ポイント低い
  • 経済的な報酬が公平であると感じる割合が9％ポイント低い