CalTa、JR東日本コンサルタンツ、東日本旅客鉄道(以下略、JR東日本)の3社は、動画をアップロードするだけでデジタル地図上に点群生成し効率的な現場管理を提供するデジタルツインソフトウェア「TRANCITY」を6月よりクラウドサービスとして提供することを発表した。

「TRANCITY」のログイン画面(同社資料より)

「TRANCITY」のログイン画面(同社資料より)

「TRANCITY」は、デジタル地図データ上に小型ドローンやスマートフォン等で撮影した動画をアップロードし、実際と同じ場所に点群データをワンストップで生成、現場をデータ化できるソフトウェア。三次元データには、BIM(Building Information Modeling)を取り込むことも可能で、時期の異なる撮影データをタイムライン上に重ねて表示、構造物の時系列変化などの可視化も可能になる。

  • 「TRANCITY」操作画面イメージ(同社資料より)

    「TRANCITY」操作画面イメージ(同社資料より)

作成された3Dデータ上では、寸法計測機能、メモ・URLなどの書き込み機能が利用可能となっている。データは通常のPCやタブレット端末などからブラウザで閲覧できる。メモやURLなども保存でき、複数人の同時アクセスにも対応している。遠隔地のオフィスからデータを閲覧しながら指示を出すリモート管理といった使い方もできる。

  • 寸法計測やBIMデータ用いた機能(同社資料より)

    寸法計測やBIMデータ用いた機能(同社資料より)

三次元地図データ上に動画をアップロードし、点群データを生成するタイプのデジタルツインソフトウェアは、鉄道関係では初になるという。ソフトウェアはクラウドサービスとして提供、CalTaとJR東日本コンサルタンツからの販売となる。