凸版印刷は5月17日、企業のデータ利活用とデジタルマーケティング推進における課題の対応方針とロードマップを提供する「DMAP(Digital Marketing Action Pyramid、ディーマップ）診断サービス」を5月より提供開始したことを発表した。提供価格は1000万円から。同社はさまざまな業態・業種へのサービス提供を進め、2025年度に関連受注を含め10億円の売り上げを目指す。

  • DMAP診断サービス 提供イメージ

同サービスは、同社のデジタルマーケティング支援と自社における活動実績から得た、マーケティングDX推進に必要な6要素(戦略・ビジョン／KGI・KPI／マーケティング施策／人的リソース・スキルセット／マーケティングシステム／データ）を体系化したものだ。

6要素のうち、企業のマーケティングDX推進の現状を把握するための3要素「データ」「マーケティングシステム」「人的リソース・スキルセット」について、同社のデジタルマーケティングプランナーが独自のチェックシートを基にヒアリングを実施し、企業の可視化結果を基に、データ活用に向けて現在の状況を診断する。

その上で、診断結果を「現状課題対応方針シート」に取りまとめ、企業のフェーズに合わせてデータ本格活用に向けた課題対応方針と「ロードマップ」を提示する。

ヒアリング、データの分析から診断、ロードマップの策定を経て最終的な報告までは約3か月間で実施する。

  • 「DMAP診断サービス」提供イメージ