東京エレクトロン(TEL)が5月12日、2022年3月期(2021年4月～2022年3月期)の決算を発表した。それによると、売上高、利益ともに過去最高を更新し、中期経営計画の財務モデルを2年前倒しで達成できたという。

具体的な数値としては、売上高が前年度比43％増の2兆38億円とはじめて2兆円の大台を突破。営業利益も同87％増の5992億円、純利益も同80％増の4370億円と記録を更新した。売上高総利益率は45.5％、営業利益率は29.9％となったほか、将来成長を見据え、過去最大となる1582億円の研究開発投資、572億円の設備投資を実施したという。

  • TELの2022年3月期の売上高、営業利益、純利益の推移

    TELの2022年3月期の売上高、営業利益、純利益の推移 (出所:TEL発表資料)

また、売上構成比率は、半導体向け97％(前年度は94％)、FPD向け3％(前年度は6％)となったほか、FPD向けはマイナス成長となった。

半導体製造装置部門の売上高を地域・国別で見ると、中国26％、韓国19％、台湾18％、北米14％、日本12％、欧州6％となった。中でも中国市場は、前年度比58％増と大きく伸びており、今後も中国が最大市場であり続ける見込みである。

半導体向け新規装置の売上高(総売上高からFPD向けおよびフィールドサービス分野の売り上げを除いた新品半導体製造装置の売上高)は前年度比56％増の1兆4990億円だったが、アプリケーション別では、ファウンドリおよびロジック向けが51％、DRAM向けが26％、NANDなどの不揮発性メモリ向けが21％となった。製品カテゴリ別内訳は、エッチング装置が39％とも最も多く、次いでコータ・デベロッパが23％、成膜装置21％、洗浄装置11％、ウェハプローバ5％となった。

ちなみにGartner調べによる2021年(暦年)の同社の各製造装置シェアは、コータ・デベロッパが89％、酸化拡散装置51％、ウェハプローバ47％、製膜装置39％、ドライエッチング装置29％、洗浄装置25％となっている。