日本ゼオン、2030年のあるべき姿のためにオフィスリニューアル

日本ゼオンは、東京千代田区の本社オフィスのリニューアルを行い、4月1日から利用を開始した。4月22日には、プレス向けに公開されたので、レポートする。なお、設計・施工は内田洋行が行っている。

日本ゼオンの新オフィス

リニューアルしたのは、借りていた6フロアのうちの2フロア（14階、15階）で、合計2,100平方メートル（残り4フロアのうち、2フロアはこれまで利用していたスペースで今後解約の予定）。

同社は2021-2022年度の新中期経営計画の中で、2030年のビジョンとして「社会の期待と社員の意欲に応える会社」を掲げている。今回の本社リニューアルは、この中の「社員の期待に応える」部分を実現するための施策の1つだ。

日本ゼオンが2030年に目指す姿

日本ゼオン代表取締役社長田中公章氏

代表取締役社長田中公章氏は、「1年ほど前から内田洋行さんの力を借りて、6フロアのうち、2フロアを改革しようと思い取り組んできた。『舞台を全員で創る』というのがポイントだ。そのために、社員にいろいろな選択肢を設定することで、2030年に従業員はFreedomになる。新オフィスを広場にしようということで、Z-SQUARE（ジースクエア）とした。ここでいろいろなものを生み出していきたい」と語った

個々の強みを発揮できる「舞台」を全員で創るという目標に向け、従業員にさまざまな選択肢を提供

新オフィスにはZ-SQUARE（広場）という愛称が付けられた

同社はオフィスリニューアルに向け、約1年前にグループ従業員10名からなるプロジェクト「Z-HUB」を立ち上げた。

新オフィスのコンセプト

同プロジェクトでは、「組織を超えたコラボレーションワーク」、「つながりを強めるチームワーク」、「専門性の高いソロワーク」という3つの戦略と、新たな交流の場、モチベーションの醸成、仲間を知る、オープンイノベーションなど16の方策を作成して新オフィスを実現した。

Z-HUBでは、3つの戦略と16の方策を作成

新オフィスは、全組織や部署を横断した全面的なフリーアドレスの採用と柔軟に働くための最先端なICT基盤を導入。SmartOfficeNavigator（スマートオフィスナビゲーター）は、グループウェア（Microsoft 365等）と連携しながら空き会議室の検索や予約などができ、「コミュニケーションと最適な働く場の案内をバーチャル・リアルの両面でスマートに実現する」プラットフォームを提供する。

SmartOfficeNavigatorは、内田洋行が提供するオフィスワークナビゲーションシステムで、フリーアドレス席の予約、オフィスの混雑度や居場所の把握（Wi-Fiを利用し、おおよその利用者を把握）することなどが行える。

SmartOfficeNavigatorにより、予約状況が会議室のパネルに表示
SmartOfficeNavigatorはスマートフォンで操作可能

本社勤務の従業員は約500名だが、新オフィスの最大の定員は150名で、勤務は在宅が基本だという。

日本ゼオン取締役執行役員基盤事業本部長松浦一慶氏

本社リニューアルのプロジェクト責任者である取締役執行役員基盤事業本部長松浦一慶氏は、「コロナ前に戻ることはない」と、今後も在宅勤務を基本としていく考えに変わりないないことを明らかにした。

新オフィスの14階には、多彩なAV機器を備えた多目的活用スペース「Co-LAB」、自然素材を利用した来客用会議室「Connection」、電子掲示板「エナジーウォールを設置した情報共有の場「Z-SHARE」、2基の大型モニターやカメラ、収音マイク、指向性スピーカーを備え、チームで集まり、他拠点、外部と繋いでの打ち合わせが可能な「Z-COMMUNITY14」などがある。