IDC Japanは3月22日、日本国内におけるトラディショナルPCの市場出荷実績値を発表した。これによると国内トラディショナルPC市場の出荷台数は、2021年通年で1,418万台、前年比18.3%減、2021年第4四半期(10月~12月)では312万台、同比34.1%減だった。
2020年は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で家庭での仕事や学習にPCを使用するケースが急拡大したこと、また、政府の小・中学校における生徒一人にPC一台を目指す「GIGAスクール構想」が始動したことによって、コンバーチブルノートブックPCやデタッチャブルタブレットの特需が発生した。
しかし2021年になると、高校向けのGIGAスクール構想が需要を創出したが、小・中学校向けのそれと比較すると規模は小さく、また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大への対応もひと段落したことが、トラディショナルPC市場の落ち込みの背景にあると同社はみている。
2021年通年のベンダー別の出荷台数シェアは、レノボ・NEC・富士通グループがトップで39.8%、昨年から1.9ポイント縮小した。同シェア2位の日本HPは15.0%で、昨年から1.1ポイントダウン、3位はデルで13.2%、1.0%ポイントダウンとなった。上位3位のベンダーがシェアを減少させる中で、4位のシャープは7.8%と前年から2.0ポイントアップした。
2021年第4四半期でみると、出荷台数シェア上位5社は、レノボ・NEC・富士通グループがトップで36.1%、2位は日本HPが15.0%、3位は僅差でデルの14.5%、続いてシャープの9.2%、アップルが5.7%となった。第4四半期は、Windows 11の発売があったものの押上要因とはならず、部材不足が引き続き市場の押し下げ要因となっているという。
IDC Japan PC・携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの市川 和子氏は「今までの好調の反動や部材不足などで苦しい中で、2021年に1,400万台を達成したことは大健闘と言える。しかし、2022年も反動減は続くだろう」とコメントしている。