MM総研が3月8日に発表した国内タブレット端末の出荷台数の調査結果によると、2021年は2020年と比べて3.1%減の939万台であり、2010年以降で最高を記録した2020年から減少した。

  • 国内タブレット端末出荷台数の推移　資料：MM総研

2021年に出荷台数が減少した理由は、小中学校を対象としたGIGAスクール向け特需が終了したことが大きいと同社は分析する。2020年は公立の小中学校向けタブレットの需要が急増したが、2021年3月で全国配備が一巡したことで、GIGAスクール向け出荷はピークアウトしているという。

  • メーカー別出荷台数シェア(2021年)　資料：MM総研

メーカー別出荷台数では、アップルが2020年と比べて30.6%増の485万7000台、シェア51.7%と首位であり、2019年から3年連続で過半数のシェアを獲得している。

2位はNECレノボグループ(130万1000台、シェア13.9%)であり、以下マイクロソフト(108万台、同11.5%)、富士通クライアントコンピューティング(FCCL)(39万8000台、同4.2%)、dynabook(30万4000台、同3.2%)の順であり、上位5社で約85%を占める。

  • OS別出荷台数シェア(2021年)　資料：MM総研

OS別の出荷台数シェアでは、iPadOSが485万7000台、シェア51.7%で2018年から4年連続の首位であり、シェア50%超は3年連続となった。2位はWindowsで227万3000台(同24.2%)、3位はAndroidで226万台(同24.1%)だった。Windowsも過去最高を記録した2020年から減少したが、Androidをわずかに上回り2年連続の2位となった。

今後の同市場は、GIGAスクールによる小中学校向けの特需が一旦落ち着いたため、数年間は2020年および2021年を下回る規模で推移すると同社は予測している。