キヤノンITソリューションズ（以下、キヤノンITS）は2月17日、沖縄電力がメインフレームからのオープン系システムへのマイグレーションを短期かつ低コストで実現したと発表した。

沖縄電力はこれまで事業運営を支えるシステムを30年以上改修を繰り返しながら運用しており、メインフレームからの脱却を検討してきた。しかし、第四世代言語によるプログラムが数千本以上あること、移行コストや工期が想定以上にかかることから、何度もオープン化を断念していたという。

両社は共同で事前にPoC（概念実証）を行って、言語の変換精度とメインフレーム同等の処理性能が得られることを確認し、短期で低コストなオープン化を実現したという。

プラットフォームはACOS-4からWindows Serverに移行し、プログラミング言語はDLⅡ、COBOL/S、Natural、Easyといった第四世代言語からCOBOLに変換した。

  • オープン系システムへの移行イメージ

メインフレームの運用を担う沖電グローバルシステムズでは、技術者の高齢化によるシステム運用の継承、メインフレーム技術者の育成、運用後の体制などさまざまな課題を抱えていた。この点においても、キヤノンITSはツール変換後のソースの可読性の改善や運用に向けたスキルトランスファーを積極的に行うことで、オープン化に向けた運用体制づくりを支援し、本番後の安定した運用を実現したという。